「不満もあるが、基本、会社が好き」という理想

人材の確保が難しい時代、社員からの不満にナーバスになっている経営者が増えています。
不満を解消しなければ辞められちゃうということですが、では、世間の社員さんは一体、どんなことを不満に思っているのでしょうか。

2022年に株式会社ビズヒッツが、働く男女500人を対象に行った「職場の不満に関する意識調査」によると、次のような結果が得られました。

1位 人間関係・雰囲気が悪い
2位 収入が少ない
3位 労働時間・休日への不満
4位 職場の環境・設備が悪い
5位 仕事量・内容が不公平

待遇面に対する不満が多いわけですが、では、これらを改善すると満足するのでしょうか。
勿論、安心が脅かされるほどの水準であれば話は別ですが、一定の水準を超えていたら改善効果は限定的です。

このことは、アメリカの心理学者、フレデリック・ハーズバーグの「二要因理論」で立証されています。
この理論は、その名の通り、2つの要因からモチベーションを整理しています。

・衛生要因(待遇面)
具体例:基本的な人間関係賃金や福利厚生、職場環境など。
特徴:一定水準を下回ると不満足になるが、水準を満たしていたら、それ以上改善しても満足度は高まらない。改善すると瞬間的に嬉しいがすぐに慣れる。

・動機付け要因(働き甲斐)
具体例:達成感、承認、仕事の面白さ、責任、成長実感など。
特徴:仕事の行為自体から喜びを得ることができ、仕事に夢中になる。より向上したいという意欲が生まれる。

特徴は、この2つは別物であるということです。

待遇面を改善しても、働き甲斐が高まるとは限りません。
僕の経験では、効果は3週間ほどで、すぐに元に戻ってしまいます。
そして、自社よりも待遇の良い会社があると、また不満を持つようになるかもしれません。

別物ということは「不満な部分もあるが、仕事が愉しく会社が好き」ということもあるわけで、これが現実的なあり方だと考えます。
不満ゼロを目指す必要はないのです。

だからといって、待遇面を軽視していいわけではありませんよ。
水準に達していない要因を放置したまま「働き甲斐を持とう」と叫んでも無理がありますからね。

基礎的な衛生要因を整えた上で、動機づけ要因に着手しようということです。
そうすることで、結果的に社員の創造性が高まり、業績が良くなり、待遇が改善される可能性があります。

では、どうすれば動機づけ要因を高めることができるのか?という話ですが、そもそも動機づけ要因とは、内面から勝手に湧き上がる意欲ですので、他者が引き出すことはできません。
他者により刺激された意欲など、刺激する人がいないと維持できません。

動機づけ要因を高めるの要因は…

・自分で決められる。
・自分の仕事が誰かの役に立っていると感じられる。
・仲間と一緒に何かを成し遂げられる。
・頑張りや成長を認めてもらえる。

こうしたものは、個人の資質と考えられがちですが、そうではなく「環境」に依存します。
意欲が高い人も、違う組織に移ると、別人のように萎びてしまうということはよくあることです。

まさに「朱に染まれば赤くなる」のごとく、環境が整っている場に身を置くと、自然と働き甲斐が高まるというわけです。
「人は環境の子」と言いますが、良い環境に身を置けば、人は本来持っている力を発揮しやすくなります。

経営者の仕事は「社員のやる気を引き出すこと」ではなく、社員が自ら動きたくなる環境をつくること。…これは、僕が考える「指示ゼロ経営」の核心でもあります。

人を動かすのではなく、人が自然に動く。
そのために経営者ができることは、まだまだあるのではないでしょうか。
 

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