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危機感は成長の原動力にもなるし破綻の原因もなる

僕は健全な危機感は社員のモチベーションにとって大切なものだと考えています。
ただし、それはモチベーションの柱の1つであって、それをメインにしてはいけないと考えています。
まして危機感を煽るのはよくない。

今日の記事は、危機感を健全なエネルギーにするための考え方と方法について書きますね。

社員が健全な危機感を自ら抱くために

以前に参加した会議で、主催者がやたらと「生き残る」という言葉を使っていました。
積極性を感じる言葉じゃないよね?
会場中に必死さが漂っていました。

必死って「必ず」「死ぬ」でしょ?(笑)
僕がその会議で感じたことは、参加者に笑顔がなかったことです。
追われている感じね。
脳がワクワクしていないから張り詰めたような意欲は出るが、クリエイティブで具体的なアイデアは出ないのです。

創意工夫と創造性が求められる時代には向かない。

危機感はサブの柱で、メインは「◯◯したい!」という前向きで愉しいエネルギーが必要だと考えます。
追う感じね。

で、サブである危機感の使い方ですが、社員を煽るために使ってはいけないと考えています。
煽ると、人は動きはするが創造的な仕事はできなくなります。
単純なタスクの積み重ねで成果が出た時代は良かったんだけどね。

そこで社長が煽らなくても社員が自ら気づくように、状況を客観的に判断できる情報の公開が必要になります。

決算書などの客観性のある情報です。

社員の仕事内容に応じ公開する範囲を決める

危機感を煽る経営者の多くが情報公開をしていません。
それでは社員は、何だかよく分からない。
煽られて不安になるだけです。

泣いている子どもに「泣いているとオバケが出るぞ〜」と言うともっと泣き出すのと同じです(笑)

情報公開が必須です。
そして、社員の仕事の責任に応じて情報公開をするのがやりやすい方法だと考えます。

kessan

売上だけに責任をもってほしい場合は「売上高」
粗利益に責任を持ってほしいのであれば「粗利益」まで。
正社員の多くは活動をする上でコストをかけますので、コスト効率を考える上で営業利益まで公開します。つまり損益計算書を公開します。

さらに手形や売掛金などに携わる社員の場合や、借入金の返済を含めた利益計画がある場合には貸借対照表も公開します。

というか、情報漏えいの問題を除けば、公開して損はないと考えます。

業績の良い会社の社長で「情報公開をしたら、社員が安心しきってダレる」と言う方がいますが、社長自身がダレていると思います。

てか、社長の安心は社員に伝わっていますよ。

そういう会社は危機感ではない「◯◯したい!」という積極的な動機で動くようにバージョンアップすることです。
その上で、財務状態なんて油断しているとあっという間に悪化することをシミュレーションで伝えることです。

「公開しないことで、後悔しないように」
最後につまらないオヤジギャグで締めたいと思います(笑)

誰も縛らない、誰にも縛られないあなたが大好きです!

また明日!

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米澤 晋也

米澤 晋也

1971年長野県生まれ。有限会社共和堂代表取締役
指示・命令をしなくても自ら考え行動する社員を育て、社長が掲げるビジョンに向かい1つになる組織を創る方法論「指示ゼロ経営」の実践組織Tao&Knowledgeを主宰する。
1人1人が自由に行動し、創造性を発揮しながらも調和する、Jazzのジャムセッションのような組織です。
特に2代目、3代目経営者が自分の組織を創るための実務を得意としています。

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